【20代の貯金額】いくらあれば安心?必要な貯金額とは?

コラム

人生における必要な資産に関して

皆さんは、人生で必要なお金について考えたことはありますでしょうか?
「老後に向けて資金を貯めないといけない」、「人生ではまとまった資金が必要な時期がある」など色々と言われますが、、、、

何にどれくらい必要で、いくら貯金額があれば安心なのか?、なかなかピンとこないと思います。

また、「結婚」「マイホーム購入」「教育資金」「老後の資金」など大きな出費を伴うものから 「旅行」、「自動車購入」、「病気」、「転職・失業 」など資金が必要なライフイベントは人生において何度もあります。

人生は人それぞれですので、一概には言えませんが、どれくらいの資金が必要になってくるのか見てみましょう。

 

婚約指輪平均 35万円
結婚指輪平均 25.4万円
結納式平均 18.4万円
婚約食事会平均 6.4万円
結婚式平均292.3万円
ハネムーン平均 50万円
合計約427.5万円

これら必要なお金のうち、ご祝儀が平均176.8万円を引いた額が実際に必要なる金額になります。

平均均費用 427.5万円 – 平均ご祝儀176.8万円 = “必要な資金250.7万円”

費用の負担方??

通常、結婚のお金の資金源となるのは、二人の貯蓄とゲストからのご祝儀、親からの援助金などです。

結婚式費用の負担方法は、両家で折半、アイテムごとに負担、ゲスト数に合わせて負担などなど
バリエーションは様々で新生活にかかるお金なども援助してくる親が少ないので、費用負担については、二人だけでなく両家の親と相談して決めるのがベストです。

 

マイホーム購入

住宅を購入する際には、
土地や建物代などの「1.購入時に発生する初期費用」と、住宅ローンの返済、税金など「2.購入後にかかる月々の費用」の大きく分けて2種類が存在します。

また、購入時には仲介手数料、司法書士への報酬、引っ越し費用などの住宅価格とは別の諸費用も掛かってきます。

※1:返済は、 ボーナス払いなし・元利均等返済・35年ローン・金利1.5%の場合
※2:保険料は、火災保険のみで算出
※3:税率は、市区町村によって異なります。
※4:毎月かかるものではなく、修繕を見越し積み立ていく金額になります。

住宅は購入して終わりではなく、住宅ローンの返済、税金の支払いなど月々の維持費がかかります。
そのため、住宅購入後の生活を見据えて手元に一定の貯蓄額を残しことも必要です。

残しておく額の目安として、手取り月収:3~4か月が目安だと言われています。

失業保険の受給は、

  • 倒産、解雇の場合:1か月後から
  • 自己都合 の場合:4か月後から

月々の費用を元に住宅価格の予算を決定するのが一般的だと思われますが、
万が一失業などによって月々の費用を支払えなくなってしまった時のために、失業保険の受給日を目安に貯蓄しておくことが良いでしょう。

4,000万円の一戸建て住宅を購入した場合、

(購入費用) 520万円 +(維持費)14万4,216円/月 “535万円”程度の資金が必要になります。

また、購入後のリスク管理として手取り月収3~4か月分の貯蓄を含めると、

初期費用として“650万円”程度のお金が必要になります。

 

※貯蓄ゼロで住宅を購入する方法も、、、

頭金なしで契約する住宅ローンを”フルローン”といい、購入時にかかる諸費用もまとめて融資を受ける”オーバーローン”もあります。こうした、ローンを提供する銀行のローン審査に通れば貯蓄なしでも住宅を購入することができます。

しかし、頭金がない分借用金額が上がるため頭金ありに比べて一般的にローン審査が厳しくなる傾向があります。

 

教育資金

年間の教育費公立私立私立短期大学国公立
幼稚園 
※在学期間:2~3年間
約22万円約52万円
小学校
※在学期間:6年間
約32万円約159万円
中学校 
※在学期間:3年間
約48万円約140万円
高等学校
※在学期間:3年間
約45万円約97万円
大学 
※在学期間:4年間
約133万円約111万円約81万円

小・中・高校では、塾や習い事などの学校外活動非に平均30万円ほどかけている家庭が多く教育資金は増加傾向にあります。

 

幼稚園から大学までの約20年間で、子供一人あたり

  • オール国公立の場合:約783万円
  • オール私立の場合 :約2,289万円
  • 大学のみ私立の場合:約1,069万円

 

老後の資金

長寿命化が進む日本において、現在60歳の人のうち25%が95歳まで生きるとの推計があります
長寿命化によって定年後の人生が延びるため、多くの方が老後資金に不安があり、世間では「老後は2,000万円不足する」とも言われてます。

そもそも、”老後の2000万円問題”は2019年6月に金融庁が公表した、金融審議回による市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」から生まれてるものです。
家計調査(2017年)の結果から、高齢夫婦無職世帯の家計において実収入よりも実支出の方が、月平均5万5000円不足しているとされています。

※高齢夫婦無職世帯:夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯。


この結果は仮に、88歳まで生きたとして5万5,000円×12ヵ月×23年=”1,518万円”となります。
ここで算出された金額から老後2,000万円問題が出ています。

 

65歳に定年した場合、

  • 余命20年の場合:1,320万円
  • 余命30年の場合:1,980万円

まとめ

現在の世の中において、三大資金と言われる「結婚、マイホーム、教育」以外にも老後資金など不安要素はたくさんあります。

20代とは、今後の人生における資産形成のスタートラインであり、このスタートを上手くこなせるかが非常に重要な要素となってきます。また、社会に出てすぐの20代にとって大きく収入が増える年齢でもあり、計画的な資金管理が必要とされます。

20代では、「将来のことなど考えられない」という人も多いのではないでしょうか?給料のほとんどを使ってしまう人もいます。

学生から社会人へと収入が増えることで、様々な付き合いが増えたり、遊びに使ってしまったりと仕方がない部分もありますが、コツコツ貯金を行っている人とそうでない人では大きな差が生まれてきます。

長い人生のなかで、「結婚、教育、マイホーム」以外にもお金が必要になってくる場面がたくさんあります。それらに備えて、若いうちから早めに貯金を始めることが必要になります。

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